自社なりの価値観で考えるコロナ後のワークスタイル

新型コロナの第一波はとりあえず収束に向かったとされ、少しずつですが日常に戻そうという動きになっています。

ただ、ある意味やむを得ず強制的に始めざるを得なかった、在宅勤務をはじめとしたリモートワークですが、もうそのまま元に戻ることはないでしょう。多くの人が一度経験して、メリットとデメリットを明確に感じ取りました。これからはその経験を活かしながら、よりよい形を目指していくことになるのでしょう。

アフターコロナ、ウィズコロナといった言葉で表現されていますが、これからのワークスタイル変革は、様々な会社から取り組みの方向性や考え方が示されています。

これを機に、リモートワーク中心に大きく舵を切った会社が多数あります。

出社は週１、２日以下、会議はすべてウェブ会議に置き換え、オフィスフロアの一部解約と賃料の削減をおこなうなど、職種問わず全社的な移行を進めようという会社が出てきています。

出社日数や出社人数に制限を設けたり、事前申請制としたり、一時的な対応の位置づけだった在宅勤務を、恒久化するという会社もありました。

出社して勤務することが普通だった今までとは、正反対の考え方になっています。

その一方、かなり先進的な志向を持った会社でも、リモートワークについてはかなり慎重なところがあります。

ネットサービス大手のサイバーエージェント藤田晋社長は、自身のブログでこれからの働き方について書いています。

全社員が原則リモートワークだった約１ヶ月半で、やろうと思えば大部分の仕事がリモートワークでできることがよくわかったということで、会議の利便性、移動コスト削減、通勤ストレス軽減、オフィス賃料見直しなど、メリットはたくさんある一方、一体感やチームワークは損なわれたと評価しています。

リモートワークではかなり極端に成果主義、個人主義にせざるを得なくなり、それは自社のカルチャーと相性が悪く、強みが失われかねない由々しき問題だとしています。

結果として、通常の勤務体制に戻すこと、ただし会議は社内であってもテレビ会議を推奨し、社員の心身リフレッシュの機会を増やすため、毎週月曜日は全社員原則リモートにするとのことです。

みんなで一斉にリモートにしてこそ効率が上がるという考えによるものであり、うまく機能すればこの先ずっと続けていくとしています。

他にも、基礎疾患がある人や家族をサポートする必要がある人などは、在宅勤務が強く推奨されます。

役員間でコロナ後の働き方の方針を話し合ったものの、様々な視点から検討すればするほど、最適な答えを求めれば求めるほど混迷を深めたとのことで、まずはやってみて様子を見た上で、やり方は柔軟に変えていくとのことでした。

新型コロナ以前から、在宅勤務を廃止したＩＢＭや米ヤフーのような会社もありますし、ＧＡＦＡも実はそれほど在宅勤務を前向きに進めているわけではなく、コロナの影響でやむなく実施しているようなところがあります。

また、日本生産性本部が最近おこなった調査で、コロナ収束後もテレワークを続けたいかを聞いたところ、「そう思う」「どちらかといえばそう思う」の前向きな意向が６割を超え、その一方、在宅勤務で仕事の効率は、「やや下がった」「下がった」の回答が同じく６割を超え、働き方の希望と成果は矛盾する結果となっています。システム化の状況や各家庭での作業環境など、様々なことが影響しているようです。

これらのことからわかるのは、これからのワークスタイルというのは、どこかの会社の真似でなく、すべてそれぞれの会社が持つ基本的な価値観、カルチャーに基づいて決めていかなければならないということです。それぞれの会社がよく考え、試行錯誤をしながら、よりよいバランスを探っていく必要があります。また、そのバランスも状況によってどんどん変わっていくでしょう。

ただなし崩しに、リモートワークがどんどん進んでいくといった状況ではないと思います。

この件に関しては、私自身も何か正解を持っているわけではありません。支援する会社の方々と一緒に、その会社の現場をよく見続け、走りながら考えることになるでしょう。

何を優先するかはそれぞれの会社によって事情が違い、それは理屈だけでなく感情や感覚も含んだものになります。他社事例はあくまで参考程度で、自社なりの価値観をもとに、やり方を考え出さなければなりません。

コロナ後のワークスタイルは、私も学び、観察し、様々な方法を考えながら支援しようと思います。